5G通信、重大な健康被害示す研究相次ぎ、世界で導入禁止の運動?

5G通信、重大な健康被害示す研究相次ぎ、世界で導入禁止の運動?

近年、電磁波が重大な健康被害示す研究相次ぎ発表される中で、日本では議論すらされずそのメリットの主張と準備ばかりに時間を割いている。電磁波障害をタブー視する日本、国民はこの先大丈夫なのか。

通信インフラの弊害なのか。

 次世代通信規格「5G」導入で広報活動が 盛んになっている。2020年春からの本格導入を目指し、総務省はNTTドコモ、KDDI(au)、ソフトバンク、楽天モバイルへ電波(周波数帯)を割り当てた。今年4月以降、日本各地で基地局の設置が進むことだろう。

 メディアでの 加熱報道とも思える程、現行の4Gと比べ「通信速度や容量が100倍以上になる」といったメリットが強調されているようだ。

 たとえば、「スマートフォンに2時間の映画をたった3秒でダウンロードできるようになる」といった具合だ。はたまた、将来的には自動車の自動運転や医師による遠隔診断や手術にも応用できるとのこと。

 現行モデルのスマホでは5Gサービスは利用できないため、新たな端末を購入する必要もあるしデータ通信量が増えるので通信料金も上がるかもしれない。通信機器メーカーや通信業者にとっては大きなビジネスチャンスだろう。

 生活が便利になっていく事はいいことではあるが、同時に重大な問題も潜んでいる。

 2019年4月、ベルギーの首都ブリュッセルでは5Gの実験・導入を禁止する措置が発表され、ほかの欧州諸国でも追随する動きが出始めているという。

 イタリア政府はすでに5Gの使用を制限する裁判所の決定を告知しているほどである。

 実は、それ以外にも欧米諸国では5Gに対する規制を強化する動きが加速している。

こういった動きの反して、日本ではまったくといっていいほどこの手の報道はされない。

海外では、ベルギーやイタリア以外にも、スイスのボード市やアメリカのサンフランシスコ市にて同様の決定が相次いでなされている。

欧米諸国が5Gを警戒しているのは、なぜなのか。その理由は明らかだ。

 理由は簡単で、5Gの基地局からスマホに送信される電磁波が人体に悪影響を与えることが各国の医療関係者の研究によって次々に明らかにされてきたからだ。

5Gにともなって発生する電磁波が ”環境と人体に対する汚染” との受け止め方が広がりつつある。

しかし、日本では5Gが人体に及ぼす健康被害の危険性がほぼ完全無視されている。

 じつは、2019年から2020年にかけて、5G用の衛星がアメリカと中国を中心に2万基以上も打ち上げられ、現在軌道上を周回する通信衛星の数が10倍以上に増えることになる。地上では200メートルおきに基地局が設置される。

 そうした膨大な数の基地局から放出される電磁波は市民の肉体に透過吸収され、健康被害をもたらす可能性があるというのである。 何と500万ワットの電磁波が地上の基地局目がけて降り注ぐことになる。

 欧州各国では遺伝子組み換え作物(GMO)の人体への悪影響に鑑み、その使用を厳しく制限してきたが、新たに5Gに関しても人体への悪影響を防ぐために使用禁止や制限措置を取り始めたわけだ。

米上院議員が5Gの安全性についてFCCに検証要求

高まる5Gの健康被害への関心 (2018年6月)TrendsWatcher記事引用

 米国では大手キャリアが5G商用化に名乗りを上げている中で、5Gネットワークで使用される高域周波数電磁波の健康影響に関する関心が高まっている。NISLAPPは家庭、オフィス、学校に近接した地域に新たに5G帯のRFアンテナを設置することに反対し、FCCの「5Gの安全性」の根拠となる科学的な証拠の提出要求を支持した。 (FCC:アメリカの連邦通信委員会)

 米国国家毒性プログラム(National Toxicology Program)で支援された多くの研究がRF電磁波と癌発症との関連性を認め、4Gについての安全性の議論が高まっているが、現在の無線周波数安全に関する規制の大部分は1996年に採択されたもので、2Gおよび3Gを念頭に置いたもので、4G、5Gと続く高周波数化の流れに対応して規制の見直しが議論されている。

 国立科学技術政策研究所はベライゾンが先行する5GデバイスについてFCCは認可の前に新しいガイドラインを整備することが望ましいとして、議会のすべての議員、州政府および地方政府関係者は、ベライゾンをはじめとする通信業界が広く展開しようとしている5Gの安全性の検証が不可欠であるとして、潜在的な健康被害の危険性の調査が終了するまで5Gネットワークの一時停止を求めている。

基地局周辺で住民の健康被害

 その根拠に挙げられているのは、2005年から今日まで欧米各地の医療・研究機関で継続されている、マウスを使った電磁波の人体への影響に関する研究結果だ。そこで明らかになったのは、人の皮膚や目、そして生殖能力への悪影響が懸念されること。実際に、すでに5Gの基地局が設置された周辺では、相次いで住民の被害が報告されている。

 前述のように、ベルギーのブリュッセルでは5Gの実験、導入が全面的に禁止されることになった。また、スイスでは放射線のもたらす健康被害を調査するシステムが完成するまで、新たな5Gの設置は延期する方針が決定された。

 アメリカでは、ハーバード大学を退職した応用物理学のロナルド・パウウェル博士は「環境保全トラスト」のウェブサイト上に論文を発表し、「5Gの人体への悪影響を防ぐには地域コミュニティーから5Gを排除するしかない。被害を軽減する方法はほかにはなく、5Gの導入を中止するのがベストの選択だ」と主張しているとのことだ。

 米「フォーブス」誌の報道によると、カルフォルニア州のサンフランシスコ市近郊のミル・バレーでは昨年、新たな5G基地局の設置が禁止されたという。ニューヨーク州のシラキュース市では住民の訴えに応じて、5Gアンテナの安全性を検証するため、現場での立ち合い検査の実施が認められ、ニューハンプシャー州では州議会において5Gの健康への影響を調査する委員会の設置が決まった。

 反面、5Gを推進する側のAT&Tやベライゾンなど通信事業者は連邦通信委員会(FCC)に働きかけ、5Gの安全性を盛んにアッピールしている。

 通信事業者団体のCTIAの運営する「携帯電話に関する健康相談」サイトでは「5Gには健康上のリスクはない」と断言しているが、その根拠となるデータは1996年の実験結果に基づくもの。しかも、人体への影響を試験すると称して使われたのはプラスティック製のマネキンだった。

 4Gの場合、周波数は6GHzであるが、5Gとなれば30から100GHzの高周波になる。

周波数が高くなればなるほど、人体・生物への影響は大きくなる。

 また、5Gが発するミリメーター波(マイクロウェーブ)は、アメリカの国防総省が開発し、空港での危険物監視モニターや、暴徒の鎮圧に際しても警察が使っている電子銃(ADS)に使われているからだ。

つまり、5Gでの使用周波はもともと武器として開発された技術である。実は、WiFiも同様で、その起源は1950年代にさかのぼる。秘密裡に開発が始まった電磁波兵器に欠かせないのがWiFiであった。

 そのため、通信機器や電波がもたらす危険性については、ヨーロッパやアメリカでもさまざまな検証や研究が繰り返されている。当たり前といえば、当たり前のことである。

 現実に、5Gが原因と思われる健康被害も発生していれば、医学関係者の間でも「無視できない」との見方が広がっていることは世界中で周知の事実である。

 残念ながら、日本ではこうした視点からの研究も対策もまったくといっていいほど講じられていない。電磁波障害をタブー視する日本、国民はこの先大丈夫なのか。

 便利さだけを売り込むのではなく、それに伴うリスクをきちんと開示することが大切ではないのか。

以下、研究者が唱える ”5G ” の健康への影響に関する調査の一部を紹介してみたい。

誘導性の電磁波兵器

・イスラエルのアリエル大学のベン・イシャイ博士による、5Gが人体の発汗作用に及ぼす影響に関する実験である。

 それによれば、「5Gネットワークが使用する周波数は我々の人体内の汗が流れる管に徐々にではあるが破壊的な影響を与える」とのこと。

 汗が皮膚を通じて流れ出る管はらせん状になっているが、5Gの発する75から100GHzの周波数はこうした管に影響をもたらすため、発汗作用が異常をきたし、ストレス解消のための発汗作用が機能しなくなる恐れが出てくるというわけだ。

 人間の皮膚や人体内の臓器にも悪影響を及ぼすことは避けられないだろうというものだ。

・ワシントン州立大学の生化学の専門家マーティン・ポール博士による「5Gのもたらす電磁波が人体に及ぼす影響」に関するものがある。

 無線放射線や電磁波の専門家でもある同博士によれば、「5Gの電磁波は人間の生殖能力、脳、心臓機能に影響をもたらし、最終的には遺伝子(DNA)にも作用を与える」とのこと。

 同博士の実験によると、妊娠中の牛が電磁波を発する基地局の近くにいると、生まれた子牛が白内障に罹る可能性が高くなることが判明した。253頭の子牛のうち、32%に当たる79頭が白内障に罹患。基地局からの距離にも影響はあるのだが、100メートルから199メートルの範囲内にいたメス牛から生まれた子牛には、それ以上の距離にいた場合よりも高い確率で重度の白内障が見つかったという。

 こうした電磁波を恒常的に浴びていると、人体は突然変異を起こす可能性が高くなる。受けた本人には影響が出なくても、次世代になってから細胞に異常をきたし、いづれ突然変異が起きる可能性があるとの指摘もある。

 更には、発がん性の恐れも指摘されている。世界保健機関(WHO)では携帯電話用の電波塔の発する電波は、発がん性のレベルは「2b」としている。しかし、研究者のなかには5Gの電磁波は発がん性のレベルは「1」と、もっとも高いリスクがあると判定しているケースもある。

IARCが提案した発ガンランク表

ランク分類対象物質
1発ガン性有りダイオキシン、アスベルト、ベンゼン、C型肝炎ウイルス、塩化ビニール、ラドンなど87種類
2A発ガン可能性が高い紫外線、PCB、ホルムアルデヒド、ベンゾピレンなど63種類
2B発ガン可能性有りDDT、クロロフォルム、極低周波電磁波、PBB、鉛、4塩化炭素など236種類
3発ガン性有りと分類できない炭塵、水銀、キシレン、フェノール、蛍光、サッカリンなど483種類
4非発ガンの可能性有りカプロラクタム(ナイロンの原料)のみ

 じつは、国際機関でも5Gの危険性については対策を求める声が出始めているのである。元国連職員のクレア・エドワーズさんによると、「過去20年間で地球上から昆虫の80%が死滅した。もし5Gが本格稼働すれば100%が死に絶えるだろう。昆虫の次は動物、そして人間も同じ運命をたどる」だそうである。

  クレア・エドワーズさんは在職中にアントニオ・グレーテス事務総長に繰り返し進言をしたが聞き入れられることはなかった。そのため、彼女は辞職し、民間の立場で5Gのリスクについて講演・啓蒙活動に取り組んでいるそうだ。

 まるで、アスベストやヒ素公害とおなじであるである。

 アスベストは当初、建築に使われ始めた頃は「人体には無害」とされていた。

 2010年、英国の保険会社ロイズ社が報告書をまとめた。無線通信技術とアスベストを比較した 報告書をまとめた。 今から10年も前に出されたものだが、同社のリスク分析チームは5Gのもたらす危険性について当時から注目してしており、その結果、ロイズは大手の通信事業会社から5G導入に関連する保険の引き受けを要請されたのだが、すべて拒否したのである。

5Gのもたらす健康被害額予測が膨大となる見込みで、とても保険事業としては採算が合わないとの判断されたのである。

 そんな状況とは裏腹に、日本でも世界各地でも5Gの普及に向けての基地局の整備は着々と進んでいる。また来年になれば、スマホの買い替えも一気に進むに違いない。しかし、5Gの電磁波が人体や自然環境に及ぼす影響については、残念ながら日本においてはまったく問題視されていないどころか話題にさえしようとしない。

参考記事: Business Journal

そもそも電磁波による日常的な有害性とは・・・

 我々は日々、さまざまな電磁波を浴びている。太陽や宇宙からの自然由来の電磁波もあれば、人工的な電磁波もある。

我々がその恩恵にあずかっている太陽光は、もともと生命誕生の源であり、必要不可欠な電磁波である。

 また、シューマン共振は、地球の地表と電離層との間できわめて長い波長の電磁波が反射を繰り返し、その波長がちょうど地球一周の距離の整数分の一に一致した定在波で、周波数は約7.8Hzである。そのエネルギー源は雷の放電や太陽風による電離層の震動だと考えられている。通信電波が少なく、比較的低い周波数帯を使用していた19世紀後半までは、これらが主な電磁波源 だった。

 だが、今や約2000機 の人工衛星が地球を周回しており、GPSやテレビ、携帯電話、気象観測、軍事目的等で使われている。

 地上でも電磁波の発生源は無数にある。テレビ・ラジオ、携帯電話の基地局からの電波や、高圧線が発する電磁波や多くの電化製品が電磁波を発生させている。

 確かに一部の人々は電磁波の影響を敏感に受け、体調不良や病気に至る可能性はあると考えられる、すべての人とは言わないにしても・・。

 しかし、判断も難しく因果関係を証明する術もないため、電磁波過敏症と一蹴されやるせない思いをすることがほとんどと思われる。

アメリカでは各地で5G普及に対する反対運動が繰り広げられている。それは議会でも論じられるに至っているが、アメリカに限らず、ヨーロッパやオーストラリアでも似たような状況にある

子供に与える影響

年代別の影響度

上の写真は、携帯からの電磁波が頭部に与える影響をサーモグラフィで表したものです。

乳幼児の ” 脳 ” の発育にとってこの先どんな影響が出るのか・・・。

世界の事例

オーストラリア、ウィーン空港

子どもたちが、鼻血・頭痛・目の痛み・胸の痛み・吐き気・倦怠感・嘔吐・耳鳴り・めまい・心臓の痛み・体の各部での刺すような痛み・頭頂部への圧力違和感などいくつかの事例が報告されている。

宮崎県小林市

携帯電話基地局に近い保育園で、園児たちが鼻血を出すなどの症状が頻発したために住民運動が起き、中継基地局の設置又は改造にかかる紛争の予防と調整に関する条例が、2015年に制定。

ベルギー、5G導入を中止

セリーヌ・フレモ―環境大臣:談 「市民を守らなくてはならない電波基準が守られないなら、そのような技術を歓迎することはできない」

スイス州議会が一時停止を決議

ヴォ―州支部のアルベルト・モッチ代表:談「5Gを根本的に拒絶する訳ではない、現時点でこの技術が健康にどれだけ影響を及ぼすのか充分な情報がないのが問題である」

イタリア・ローマの行政区が、5Gに反対

アメリカ、カナダで、5G導入への抗議に向けて一斉行動

アメリカ上院議員が、5Gへの懸念を表明

カリフォルニア・三ラファエルで一斉デモ。

神経科医ジュリィ・アン・グリフィス博士:談「電波への曝露が生殖障害を引き起こし、ガンのリスクを高めると考える」

カリフォルニアでは、従来より「スマーフォンからの電磁波影響を減らす方法」というガイドラインが発表されている。

ドイツ議会に5G電波割り当て停止を請願

請願内容:「ドイツ連邦議会は、この技術の安全性について、科学的に正当な疑いがある限り、5Gモバイル通信ライセンスの付与手続きを停止し、5Gモバイル無線規格の導入を中止することを決定することができる」

長年に渡り国連の職員を務めるエドワーズ氏からの内部告発によると、「過去20年間で地球上の昆虫の80%が死滅した、5Gが本格稼働すれば100%が死に絶えるだろう。人間も同じ運命をたどるだろう」

小さな生き物程、その影響は顕著に表れてくるようだ。

その発言が、100パーセント正しいかどうかは不明ではあるが、無視するわけにはいかないと思える。

 5Gには、従来の周波数帯に加えて、24~39GHzもの周波数帯が利用される。

39GHzの波長は 約8ミリ、従来の6GHzの場合は5センチ、2GHzの場合は15センチである。波長の短い電磁波ほど物体内部への侵襲性が高いのは常識である。

ひと言

確かに、あまりに過敏に反応しすぎるのも良くないかもしれないが、日本のようにまったくといっていいほど ” 5G ” の懸念材料を世間に公表することなく、高度情報通信による利点だけを宣伝するやり方に、一般市民が無関心であることに違和感を覚える人も多いだろう。

第5世代移動通信方式5Gが使用する周波数帯域が、気象衛星に干渉し、気象予報の精度を低下させる恐れがあると問題になっている 。( News Week記事 )

身近な家電を測定してみました。

トリフィールドメーター(電磁界計)を使ってみた。

電磁波の有害性について